将来、結婚したら、あるいは子どもができたら、自分の仕事をどうするか、考えたことはありますか？そんな人生の岐路に立った時、大きくものを言うのが職場環境です。

勤め先が「女性の働きやすい会社」かどうかで、決断の選択肢は大きく変わります。今回は、女性が働きやすい会社とは果たしてどんな会社なのか、判断材料となるチェックポイントをご紹介します！

この記事の監修は

女性が働きやすい会社・企業とは？

就職先を選ぶなら、「女性が働きやすい会社がいい」と誰もが思うはずです。でも、女性が働きやすい会社を選ぶには、どんな情報を元にどう判断したらいいのかがわかっていなければ、適切な判断ができません。

女性が働きやすい会社とは、たとえば、女性社員の家庭事情や身辺の変化を考慮して、臨機応変に柔軟な対応をしてくれる会社のことです。具体的には、結婚、妊娠、出産、育児といった大きなライフイベントに対し、女性が仕事をあきらめずにすむようなサポートをしてくれる会社のことをいいます。こうした会社は風通しが良く、産休や育休など、女性特有の悩みについても相談しやすい環境が整っていると考えられます。

そんな会社を見分ける目安として、次のチェック項目をつくりました。これから就職を考えている会社はどれくらい当てはまっているか、チェックしてみましょう。

【チェック項目】

現在のチェック数：

女性が働きにくい会社・企業とは？

逆に、女性が働きにくい会社の特徴としては、次のようなことが挙げられます。これらが当てはまる会社では、将来、「仕事か家庭か」というつらい二択を迫られる可能性があります。長く仕事を続けたい女性なら、慎重に考えるべきでしょう。

【チェック項目】

現在のチェック数：

本当に女性が働きやすい会社か見極めるための認定

日本は少子化と高齢化が進み、労働力不足が深刻化しています。そんな中、厚生労働省を筆頭に、国は女性が活躍できる社会の仕組み作りや、出生率の上昇に力を入れています。

この方針に賛同し、女性が仕事と家庭を両立できる雇用環境を整える努力を続ける会社は、国から次のような認定を受けることができます。認定企業であるかどうかは、「女性が働きやすい会社」かどうかを見極める目安になるでしょう。

えるぼし認定企業

「えるぼし」とは、Lady（女性）、Labor（労働）、Laudable（賞賛すべき）などの頭文字の「L」と、「星のように輝く女性へのエール（声援）」など、様々な意味がこめられた、認定マークの愛称です。

この認定マークを取得した企業は、

といった要件を満たす会社です。つまり、女性が働きやすい職場であると同時に、女性が将来的に活躍しやすく、キャリアを積みやすい会社と言えるでしょう。

くるみん認定企業

「くるみん」とは、赤ちゃんを包む「おくるみ」と、会社ぐるみ・社会ぐるみで子育てを応援しようという意味をかけた、子育てサポート企業の認定ロゴマークの愛称です。

この認定マークを取得した会社は、

といった要件を満たす会社です。つまり、育児に対して理解があり、子育て世代をバックアップしようという熱意のある会社と言えるでしょう。

きらら認定企業

「きらら」とは、働く意欲の高い女性を積極的に応援する、「ポジティブアクション」という取り組みに賛同する会社に送られる認定マークです。

このマークを取得した会社は、

といった要件を満たす会社です。女性が男性と同等の立場で、末永く活躍できる環境づくりを目指す会社と言えるでしょう。

なでしこ銘柄

「なでしこ銘柄」とは、経済産業省と東京証券取引所がタイアップして、女性の活躍を応援する上場企業を投資家に紹介する取り組みです。

なでしこ銘柄に選定される企業は、

などの基準を満たした上場企業に限られます。こうした企業は従業員の定着率が良く、社内に活気があふれているので、長期的な業績向上や安定経営が見込めます。

そこへ投資家の注目と支援が集まれば、ますますの発展が期待できるという仕組みです。

「働き方改革」で女性は働きやすくなる？！

働き改革とは？

時事問題に敏感な就活生のみなさんなら、「働き方改革」という言葉も聞いたことがあるでしょう。働き方改革とは、「一億総活躍社会」の実現を目指す、国家的プロジェクトです。

簡単に言えば、一億人の日本国民が、一丸となって支え合うことで、人口・国力・生産力などの維持と向上を目指そうという試みです。

具体的には、

などを目標に法改正が進められています。

働き改革で女性が働きやすくなる？！

働き方改革の大きな課題として、

の３つが挙げられています。

いずれも、解決には女性の活躍推進が必要と言えるでしょう。なぜなら、たとえば労働力を増やすには、女性（あるいは高齢者や非正規雇用者など）の社会進出を促す必要があります。

また、出生率を上げるには、女性が出産や子育てをあきらめずにすむ社会の仕組みづくりが欠かせません。生産性を高めるに当たっても、女性を含む誰もが、仕事とプライベートを両立し、生き生きと働ける仕事環境の整備が求められます。

働き方改革は、まだまだ試行錯誤の段階です。けれども今後、順当に浸透すれば、「女性だから」という差別や偏見は減っていくのかもしれません。

入社後は「働きやすい環境」を作る努力をしよう

働きやすい会社を作るには、たしかに国や企業の努力が必要です。しかし、労働者側の努力や意識改革も決して忘れてはいけません。

たとえば、せっかく素晴らしい福利厚生や勤務体系が用意されても、普段の勤務態度に問題があれば、いざ申請・利用しようとした時に、社内の風当りが強いかもしれません。

「末永く働いてほしい」と思ってもらえる人材になってこそ、正々堂々と自分の権利を主張できるのです。法や制度に甘えるのではなく、日頃からきちんと責任を果たし、恥じることのない生き方を心がけましょう。また、サポートを必要とする人が適切な支援を受けられるよう、周囲から気遣う姿勢も忘れないようにしましょう。

まとめ

専業主婦の割合は年々減少しています。夫婦共働きがスタンダードになりつつある一方で、女性ならではの悩みや苦労は、まだまだ働く女性にはつきものです。

いつまでも生き生きと自分らしく働いていくために、女性の働きやすい職場を選んだり、女性に優しい企業を応援したりと、女性の側も、社会の一員としての意識を高めていきましょう。

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